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『産業立地と地域経済’12』#3 工業立地の基礎理論

社会/都市論 放送大学

前回の一次産業の立地(からの都市の事業事務所)に対してこの回で語られていたのが工業立地だったんですが、どう見てもこっちのは明確に利用されてますね。まあまず工場をどこに置きましょうかってのはわりと事業主の采配が大きくなるだろうしな。

(正直、産業とか事務所だとどっちかというと効率考えると選べる幅少ないよね、あくまで前回は自然にそういう傾向に形作られていくよねっていう分析に近いというか。)

で、その理論の元になったのがウェーバー「諸工業の立地について」、これはなんでも続刊を予定されたままの未完の工業立地論なのだそうですが、やっぱり基本理論は使えるよね、という評価が出てるんですが、幾つか見てるけど学問の始めってそのパターン多いなw

まず、立地条件が工場を作るための土地や人材、材料が揃ってるかどうかかな、まあ当然。で、個々の立地因子ってのがそれぞれ変動するってのがこの理論。

 

輸送費指向で考える場合は、原料地指向(セメント工業)、消費地指向(ビール工業)、立地自由(石油精製工業)などが存在し。

労働費指向は労働係数によって計算するものの、もともと賃金は場所によって変動するものって昔から考えられてたみたいだなぁ。動かす費用に足るだけの差が出来れば動く。

で、集積の場合は近くに工場が存在することによっての加工係数が、と言われてたのですがこれはちょっと現実のケースに照らし合わせて疑問。中小工場などの場合に騒音問題や運送の問題よりも相談相手を重視してたりしたしなー、都市の事務所に似てる気が。

他に紹介されていたマッシーの空間構造では、局地集中型/分工場型/部分工程型が挙げられてたんですが、生産地ブランド/危機分散/効率化かなー、むしろ実用されているからでしょうが総合理論じゃなくて部分の理論なんだな。